減収している医療機関の特徴

新型コロナの影響で減収している・・・

新型コロナウイルスの影響は様々な分野に広がっています。飲食店などは売上がない状態が続き、景気の悪化はひどい状況です。

移動できないのであれば、テイクアウトなどのサービスを利用すればいいという観点もありますが、その利用率は低いものです。代替ビジネスの拡散は一定の層に限られているため、全体の消費を底上げするほどの期待はできないでしょう。

他の業界で景気の悪化が進んでいる中で医療はどうでしょうか?

医療機関のうち、85%が減収となったという結果が発表されていました。4月はどこも減収となっていると思われます。5月は、昨年同月が祝日が多く、診療日数が少なかったこともあり、前年並という医療機関も見られました。

手術が多い医療機関では、手術数を減らざるを負えないため、減収が相次いでいます。この傾向は数ヶ月続くでしょう。予約が少しずつ埋まっている状況だと思いますが、手術を延期していた層が戻っている状況であり、新しい患者に対しての手術予約が生まれているわけではありません。

今年一年間で見た場合、夏以降に回復傾向に入ると思いますが、この段階で新型コロナウイルスの感染者数が増加しているというマスコミ報道が激しくなれば、外来数は減少し、収益悪化ということになるでしょう。

一度刷り込まれた漠然とした恐怖感は拭えないでしょう。ワクチン摂取などという身体に悪影響を与えると予想されることも、諸手を挙げて歓迎されるという最悪の自体となると、未来は暗闇であると言えます。

しかし、新型コロナによる外出抑制となる心理的な要因を滅するためには、ワクチンという刷り込みされた要素しかないのかもしれません。

減収の激しい医療機関は?

今、外来数が減少していない医療機関は、交通の便が良いという来院のしやすさや、医療機関として新しい印象を受ける医療機関などです。外来数が減っているのは、高齢者中心の医療機関、手術メインの医療機関が多くなっています。このように記載しましたが、実際の傾向は複雑です。

まず、診療圏の問題です。地域差が大きいのが今回の傾向です。地方は患者数減少があまり見られなかった地域もあります。新型コロナ感染が広がっているという状況でも、外来数はあふれんばかりという医院もあるのです。

しかし、患者数の減少傾向は避けられない自体になっています。何も気にしない患者層も多いですが、過度に気にする方もいます。その結果が外来数の違いを生んでいます。

何も新型コロナを気にしない層は、若年層です。若者は気にしません。社保扱いの患者層は減少はしていません。対して、高齢者、特に都市部の高齢者は過剰に気にしています。この傾向を考えながら対策を検討していかなくてはなりません。

医療機関の対策とは?

新型コロナに対応するために、ソーシャルディスタンスの徹底が声高に語られています。しかし、これは一過性のものだと言えます。自分に症状があれば来院せざるを負えません。リモート診療でなんでも対応できるわけではありません。

対策として必要なのは、

    • 職員の感染を予防を徹底
    • 来院目的の明確化と可視化
    • 予約制度の徹底

などです。

職員の感染予防は徹底しないといけません。不安感を払拭させてあげる必要があります。そのためには、マスクやグローブ、消毒液などの備品の拡充、受付での感染予防の徹底などがあげられます。職員は常に不安を感じています。感染確率は低く、問題はなさそうですが、外来部門での感染予防の徹底は心理的な問題を解決させます。病床部門では徹底した感染管理が必要です。

入院患者へのPCR検査は徹底しなくてはなりません。院内感染予防のために隔離することが第一ですので、感染者を確定させる必要があります。

今、収益が上がっているは、抗体検査部門です。検査をしたいという方は多く、その検査体制を確立したクリニックは増収となっています。ただ、他の患者を見れないという問題はあるため、ある程度広さが確保できているクリニックに限られます。

次に来院目的です。既存患者は一定の期間をおけば再来します。しかし、新規患者を呼び込むためには、来院目的が理解しやすい状況にする必要があります。普通の医院HPでは、来院目的がわかりにくいというケースも多いです。「症状+地名」で検索結果に出るようにしなくてはなりません。

予約制度は導入必須になってくると言えます。予約システムを入れなさいというわけではありませんが、待合室をパンクさせないためにも、予約制度で患者数を制限する必要があります。仕組みの導入は必須です。

現在、医療機関は苦境に立たされています。この状況を乗り切るためにも新しい動きが必要です。まずは行動を。